出勤しても力が出ない”プレゼンティーズム”に組合ができること

プレゼンティーズムとは、出勤しているものの、何らかの体調不良やメンタルの不調を抱え、本来のパフォーマンスが発揮できていない状態を指します。肩こり、腰痛、頭痛、疲労感、睡眠不足——いずれも「休むほどではない」と判断されがちですが、作業速度の低下、判断ミスの増加、確認の抜け漏れといった形で、日々の仕事に確実に影響を与えています。

• 資料作成に普段より時間がかかる
• 会議中に頭が回らず、発言が減る
• 夕方になると集中力が切れ、手戻りが増える

こうした「目に見えにくい生産性低下」は、欠勤のように勤怠データに表れません。だからこそ、組合が現場の声を拾い、問題を可視化する役割が重要になります。

プレゼンティーズムが注目される背景には、その損失額の大きさがあります。厚生労働省「コラボヘルスガイドライン」の試算によると、企業の健康関連総コストに占めるプレゼンティーズムの割合は約78%。欠勤・休職（アブセンティーズム）の約4.4%、医療費の約15.7%と比較しても圧倒的です。つまり、出勤している人の「見えない不調」こそが、組織全体の生産性を最も大きく削っているのです。

管理職や人事部が把握しにくいプレゼンティーズムに対して、労働組合は現場に近い立場から「最近つらそうな人が増えた」「午後の生産性が落ちている」といった肌感覚を拾えるポジションにあります。ストレスチェックの数値だけでは見えない、日常の変化に気づけることが、組合の強みです。

東京大学未来ビジョン研究センターが開発したSPQ（東大1項目版）による測定では、日本人の平均プレゼンティーズムは84.9%。つまり、プレゼンティーズム損失割合は15.1%です。これは「人件費の約15%が、出勤しているにもかかわらず失われている」ことを意味します。

たとえば、組合員100名・平均年収500万円の職場であれば、年間約7,500万円の生産性損失が発生している計算になります。この数字を組合の執行部が把握し、経営側に提示できれば、健康施策への投資を「コスト」ではなく「損失の回収」として説明できます。

プレゼンティーズムは本人だけの問題にとどまりません。不調を抱えた組合員の業務が遅れれば、周囲がカバーに回り、チーム全体の負荷が上がります。余裕がなくなると対人関係にも影響し、コミュニケーションの質が低下します。厚生労働省の調査でも、ストレスの要因として「対人関係」が26.2%を占めており、不調とストレスが相互に悪化する構造が見えます。

• 肩こり・腰痛→姿勢の崩れ→集中力低下→ミス増加
• 睡眠不足→判断力の低下→手戻り→残業→さらに睡眠不足
• ストレス→対人関係の摩擦→心理的安全性の低下→離職リスク

組合が健康施策を提案する際、「福利厚生の充実」だけでは経営側の理解を得にくいのが現実です。しかし、プレゼンティーズムによる損失額を示せば、話の土俵が変わります。「人件費の15%相当の損失を、健康施策で何%改善できるか」という投資対効果の議論に持ち込めるからです。組合費の使い道としても、組合員に対して説明しやすくなります。

厚生労働省の統合医療情報サイト（eJIM）では、健康な成人を対象としたストレス管理のためのヨガに関する12件の研究（参加者672名）をレビューした結果、すべての研究で自覚的ストレス指標の改善が認められたと紹介されています。また、メンタルヘルスの肯定的な側面を評価した14件の研究（参加者1,084名）でも、レジリエンス（回復力）や精神的幸福感の向上が確認されました。

ヨガは単なるストレッチや体操とは異なり、呼吸法・注意の向け方（マインドフルネス的要素）・身体運動の3つを組み合わせることで、交感神経の過剰な興奮をゆるめ、心身の回復を短時間で促す特徴があります。

2025年に学術誌『Applied Psychology』に発表されたWadhenらのシステマティックレビュー・メタ分析では、デスクワーカー1,123名を対象としたRCT（ランダム化比較試験）10件を統合解析。ヨガ導入群は非導入群と比較して、以下の項目すべてで改善が確認されました。

• 知覚ストレス（感じるストレスの度合い）の低減
• 心理的ウェルビーイング（精神的な充実感）の向上
• 睡眠の質の改善
• 筋骨格系の不快感（肩こり・腰痛など）の軽減

これらはいずれも、プレゼンティーズムの主な原因と重なります。つまり、ヨガはプレゼンティーズムを引き起こす要因に対して、複数の角度から同時にアプローチできる手段です。
参考：Wadhen et al. (2025) Applied Psychology

健康施策はさまざまありますが、オフィスヨガが組合にとって提案しやすい理由があります。器具がほぼ不要で、会議室や休憩スペースで実施でき、服装も厳密に揃える必要がありません。椅子に座ったまま行う「椅子ヨガ」であれば、参加のハードルはさらに下がります。15〜30分程度の短時間で完結できるため、業務時間への影響も最小限に抑えられます。組合のイベントや福利厚生企画として、「まず1回やってみる」から始められる導入しやすさは、大きな利点です。

まずは、組合員の健康状態を可視化することから始めます。ストレスチェックの集団分析結果、健康診断の有所見率、組合独自のアンケート（肩こり・腰痛・疲労感・睡眠の質など）を組み合わせると、プレゼンティーズムの兆候が見えてきます。SPQ（東大1項目版）を簡易アンケートに追加すれば、プレゼンティーズム損失割合を数値化でき、経営側への提案資料にも使えます。

• ストレスチェック集団分析の活用（高ストレス者の割合・部署別傾向）
• 組合独自アンケートで「自覚症状」を収集（肩こり・睡眠・疲労感）
• SPQ（1問で測定可能）でプレゼンティーズム損失割合を算出

いきなり年間契約や全社展開を目指す必要はありません。まずは「月1回・30分・昼休みまたは終業前」など、最小単位で試験的に実施します。椅子ヨガ中心の構成にすれば、着替え不要・マット不要で、会議室がそのまま使えます。重要なのは、参加した組合員の声を集めること。「肩が軽くなった」「午後の集中力が戻った」といった実感は、次回の参加率と経営側への報告の両方に効きます。

試験実施後は、参加率・満足度・自覚症状の変化を簡単なアンケートで測定します。導入前に取得したSPQスコアと比較すれば、「プレゼンティーズム損失割合が○ポイント改善」という形で効果を示せます。この数字は、次年度の予算確保や、複数拠点への展開を提案する際の根拠になります。

• 参加率・満足度：継続の判断材料
• 自覚症状の変化：肩こり・疲労感・睡眠の質を前後比較
• SPQスコアの変化：生産性損失額の改善を金額で可視化

「やって終わり」にしないために、測定→報告→改善のサイクルを回す仕組みをあらかじめ設計しておくことが、施策を育てるポイントです。