Key Pointsこの記事のポイント
  • 社員旅行の縮小は交流の不要化を意味しない
  • 移動・宿泊のない共通体験が代替の軸になる
  • ヨガは体力差や経験差を超えて参加しやすい
  • 目的設定と事後の振り返りが定着を左右する

社員旅行の実施率低下で問われる、体験型社内イベントという新しい選択肢

年度の行事計画を立てる時期になると、総務や人事の担当者のもとには「今年も社員旅行をやるのか」「やめるなら代わりに何を企画すればよいのか」という声が集まります。宿泊を伴う旅行は準備の負担が大きく、参加を強制しているように受け取られないかも気になる。それでも社員同士が顔を合わせる機会をなくしてしまうのは避けたい——これが多くの担当者の本音ではないでしょうか。

現場でよく聞くのは、次のような悩みです。幹事に指名された社員が通常業務と並行して旅程や宿の手配に追われる。育児や介護、持病などの事情で泊まりがけの行事に参加できない社員がいる。夜の宴会が中心になり、お酒が苦手な人や若手が居心地の悪さを感じる。結果として「参加した人だけが楽しく、参加できなかった人との距離がかえって広がった」という声が出ることもあります。

実際、社員旅行そのものは長期的に縮小傾向にあります。観光庁の資料では、産労総合研究所「社内イベント・社員旅行等に関する調査」を出典として、バブル期以降、企業における社員旅行の実施率は88.6%→76.0%→61.7%→36.5%と推移し、20年間で約5割減少したことが示されています。

出典
観光庁「観光を取り巻く現状及び課題等について(令和3年11月25日)」(出典:産労総合研究所「社内イベント・社員旅行等に関する調査」)
INFOGRAPHICFIG.01
社員旅行の実施率は36.5%まで低下

実施率は88.6%→76.0%→61.7%→36.5%と推移

36.5%社員旅行の実施率(推移の最後の値)
88.6%
社員旅行の実施率(バブル期以降の起点)

出典:観光庁「観光を取り巻く現状及び課題等について(令和3年11月25日)」

出典:産労総合研究所「社内イベント・社員旅行等に関する調査」

この推移は「社員旅行が不要になった」ことを意味するわけではありません。旅行という形式が今の働き方や価値観と合いにくくなった一方で、社員が集まり同じ体験を共有する場の必要性は、むしろ高まっています。リモートワークや拠点の分散、中途入社者の増加によって、部署を越えた関係づくりが自然には生まれにくくなっているからです。

そこで選択肢として浮上しているのが、移動や宿泊を伴わず、社内や近隣の会場で全員が同じ体験を共有できる「体験型社内イベント」です。就業時間内に実施でき、家庭の事情がある社員も参加しやすく、準備の負担も旅行に比べて抑えられます。体験型のコンテンツにはさまざまな種類がありますが、本記事ではその中でも年齢や運動経験を問わず参加しやすいヨガに焦点を当てます。

ヨガは、呼吸に合わせてゆっくり体を動かすことが中心で、勝ち負けがありません。運動会のように体力差や得意・不得意がはっきり出る種目とは異なり、管理職も新入社員も同じ床の上で同じ動きを体験できます。服装や道具のハードルも調整しやすく、会議室やホールといった身近なスペースで実施しやすい点も、社内イベントとの相性がよい理由です。

この記事では、公的データから社員旅行や社内レクリエーションの現状を確認したうえで、なぜ旅行が減ったのかを整理し、ヨガを活用した体験型社内イベントの具体的な進め方を解説します。キックオフや周年行事でヨガを取り入れる背景については、社員の「活力」スコアが最低水準——キックオフイベントにヨガを取り入れる企業が増える背景もあわせてご覧ください。

まずは自社の直近の社員旅行や社内イベントについて、参加状況・費用・準備に要した工数・終了後の社内の反応を一枚に書き出してみてください。「何をやめたいのか」「何を残したいのか」を言葉にすることが、代替イベントを選ぶ最初の一歩になります。

社内イベントの現状——社員旅行もレクリエーションも「ない」職場が多数派

社員旅行の縮小は、旅行だけの話ではありません。社員が業務外で交流する機会全体が細っていることが、公的な調査からも読み取れます。

労働政策研究・研修機構(JILPT)の「福利厚生に関する労働者調査」(労働者調査、n=3,000)では、余暇活動に関する福利厚生として「運動会等のレクリエーション活動の実施」が「ある」と答えた割合は11.1%、「社員旅行の実施、補助」が「ある」と答えた割合は13.1%でした。

INFOGRAPHICFIG.02
社員旅行もレクリエーションも「ある」は少数

福利厚生として「ある」と答えた労働者の割合(n=3,000)

運動会等のレクリエーション活動
11.1%
社員旅行の実施・補助
13.1%

出典:労働政策研究・研修機構(JILPT)調査シリーズNo.263「福利厚生に関する労働者調査」

この結果は、働く人の側から見ると、社員旅行もレクリエーション活動も「ある」と認識している人は少数にとどまるということを示しています。かつて多くの職場で当たり前だった行事が、いまや一部の職場にしか存在しない状況です。

では、交流の場が減ったことで現場では何が起きているのでしょうか。担当者からよく聞かれるのは、「隣の部署の人の顔と名前が一致しない」「中途入社の社員が相談相手を見つけられないまま孤立している」「業務上のやり取りはチャットで済むが、雑談や気軽な声かけが減った」といった声です。こうした状態は、すぐに数字として表れるわけではありませんが、部署間の連携の遅れや、困りごとを抱えた社員の発見の遅れにつながりやすくなります。

一方で、担当者が「何か企画しなければ」と考えても、ハードルは少なくありません。社員旅行を復活させるには予算と準備期間が必要で、経営層の承認も得にくい。かといって飲み会形式の懇親会だけでは、参加者が偏りやすく、交流の質も限られます。結果として「何もしない」状態が続いてしまう職場も多いのが実情です。

① 交流機会の空白が生まれている
社員旅行やレクリエーションが「ある」と答える労働者は少数で、業務外で部署を越えて関わる場そのものが減っています。


② 企画担当者の負担が重い
旅行の復活は予算・準備・承認のどれもハードルが高く、担当者が一人で抱え込みやすいテーマです。


③ 参加の公平性が問われている
泊まりがけや飲酒中心の行事は、家庭の事情や体質によって参加できる人が限られ、不公平感を生む原因になります。

この三つの課題を同時に解決するには、「準備が比較的軽く」「就業時間内に実施でき」「誰でも同じように参加できる」イベントが求められます。ここで、体験型社内イベントとしてのヨガが選択肢に入ってきます。ヨガは体を動かす共通体験を通じて、自然な会話のきっかけをつくれる点で、懇親会とは異なる交流の形を提供できます。

担当者として今できることは、まず自社の現状を把握することです。過去の社内イベントの参加者の部署・年代・雇用形態の偏りを確認し、「参加できていない層」がどこにいるのかを洗い出してください。代替イベントの企画は、その層が参加しやすい条件から逆算すると、方向性が定まりやすくなります。

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なぜ社員旅行は減ったのか——体験型社内イベントへ移行が進む背景

社員旅行の代わりを考える前に、なぜ旅行が減ったのかを整理しておくことが重要です。原因を押さえずに別のイベントへ置き換えても、同じ理由で参加が伸びず、数年で立ち消えになってしまうからです。

先に紹介した観光庁の資料では、社員旅行の実施率が61.7%から36.5%へと下がり、バブル期以降の20年間で約5割減少したと整理されています。この長期的な減少の背景には、一時的な景気の影響だけでなく、働き方や価値観の構造的な変化があると考えられます。

出典
観光庁「観光を取り巻く現状及び課題等について(令和3年11月25日)」(出典:産労総合研究所「社内イベント・社員旅行等に関する調査」)

現場の声をもとに原因を整理すると、大きく次のように分けられます。

① 休日・プライベートの時間を重視する価値観の広がり
週末や連休を使った行事は「業務の延長」と受け取られやすく、私生活の時間を職場の行事に使うことへの抵抗感が強まっています。


② 働き方の多様化で全員が揃いにくい
シフト勤務、リモートワーク、複数拠点、短時間勤務など、勤務形態がばらばらになり、全員が同じ日程で泊まりがけの行事に参加すること自体が難しくなっています。


③ 費用と準備負担に見合う成果が見えにくい
旅行は交通・宿泊・食事と費用がかさみ、幹事の工数も大きい一方、その成果を説明しにくいため、予算の承認を得にくくなっています。

加えて見落とされがちなのが、交流の中身そのものへの違和感です。従来の社員旅行は、移動中のバスや夜の宴会で交流を深めることが中心でした。しかし、お酒の場が苦手な人、上下関係を意識して気疲れする人にとっては、楽しいはずの行事が負担になります。ハラスメントへの意識が高まった現在では、企画する側も宴会中心の行事に慎重にならざるを得ません。

こうした原因を裏返すと、これからの社内イベントに求められる条件が見えてきます。就業時間内に、短時間で、飲酒に頼らず、誰もが同じ立場で参加できること。この条件を満たすものとして、体験型社内イベントへの移行が進んでいると捉えることができます。

ヨガがこの条件に合いやすいのは、内容の性質によるところが大きいといえます。ポーズの深さは一人ひとりが自分の体に合わせて調整でき、無理をする必要がありません。上司も部下も同じようにインストラクターの指示に従うため、役職による上下関係がいったんフラットになります。終わった後には「思ったより体が硬かった」「呼吸を意識したら肩が軽くなった」といった共通の話題が生まれ、普段話さない相手とも会話が始まりやすくなります。

一方で、ヨガにも合わない場面はあります。参加者が「健康イベントを押し付けられた」と感じれば、旅行と同じく敬遠されます。また、体調や既往歴によって控えるべき動きがある人もいます。だからこそ、目的の伝え方や参加の任意性、体調への配慮といった設計が欠かせません。

担当者がまず行うべきは、自社で社員旅行が縮小した、あるいは参加が伸びなかった理由を、簡単な社内アンケートやヒアリングで確かめることです。「日程が合わない」「宴会が負担」「費用の自己負担が気になる」など、自社特有の理由を把握すれば、代替イベントの時間帯・形式・費用負担の決め方に直接反映できます。

体験型社内イベントにヨガを活用する進め方——企画から振り返りまで

ここからは、社員旅行の代替としてヨガを取り入れた体験型社内イベントを企画する手順を、実務の流れに沿って解説します。初めて企画する担当者が迷いやすいポイントにも先回りして触れていきます。

ステップ1:目的を一文で決める

最初に決めるべきは「何のためにやるのか」です。部署間の交流を増やしたいのか、新年度のスタートで一体感をつくりたいのか、デスクワーク中心の社員に体を動かす機会を提供したいのか。目的によって、時間帯や構成、前後のプログラムが変わります。目的が曖昧なまま「流行っているからヨガ」で始めると、社内への説明も振り返りもできなくなります。経営層への提案資料にも、この一文を冒頭に置いてください。

ステップ2:対象と規模を決める

全社員を一度に集めるのか、部署や拠点ごとに分けるのか、新入社員や中途入社者に絞るのかを決めます。交流を目的とするなら、あえて部署を混ぜたグループ分けにすると効果的です。人数が多い場合は、複数回に分けて実施し、勤務形態の異なる社員がどれかに参加できるようにする方法もあります。

ステップ3:日時と会場を決める

社員旅行が敬遠された理由を踏まえると、就業時間内の実施が基本です。キックオフや全社会議の冒頭・締めくくり、研修の合間、懇親会の前など、既存の行事に組み込むと参加率が上がりやすく、準備も効率化できます。会場は、会議室の机や椅子を寄せたスペース、社内のホール、近隣の貸し会議室などが候補です。椅子に座ったままできる内容を中心にすれば、床にマットを敷くスペースが十分でなくても実施できます。屋外を検討する場合は、雨天時の代替会場を必ず確保しておきましょう。

ステップ4:参加者への案内を工夫する

案内文では、目的と「運動が苦手でも参加できる内容であること」を明記します。服装は、動きやすい服への着替えが必要か、オフィスの服装のままでよいかをはっきり伝えると、参加の心理的ハードルが下がります。参加は任意であること、途中で休んでもよいことも書き添えてください。「健康診断で指摘を受けた人向け」のような伝え方は、参加者に引け目を感じさせるため避けたほうが無難です。

ステップ5:体調への配慮を準備する

妊娠中の方、持病や痛みのある方、体調に不安のある方が無理をしないよう、事前に申告できる窓口を設けるか、当日インストラクターに伝えられる時間を用意します。水分補給の場所や、途中で抜けられる動線も確保しておきましょう。

ステップ6:前後に交流の仕掛けを入れる

ヨガの時間だけで終わらせず、前後に軽い自己紹介やペアでの簡単なワーク、終了後のお茶の時間などを組み合わせると、交流の目的を達成しやすくなります。体を動かした直後は会話が生まれやすいタイミングです。

ステップ7:振り返りで次につなげる

終了後には、短いアンケートで「参加してよかったか」「普段話さない人と話せたか」「次回も参加したいか」などを確認します。自由記述欄を設けると、時間帯や内容の改善点が具体的に集まります。この結果は、次年度の予算申請の根拠にもなります。

【今すぐ確認】体験型社内イベント企画のチェックリスト
  • □ イベントの目的を一文で説明できる
  • □ 就業時間内または既存行事の中に実施枠を確保できている
  • □ 勤務形態の異なる社員も参加できる日程・回数を検討した
  • □ 会場の広さと、雨天時・人数増加時の代替案を決めている
  • □ 服装・任意参加・途中休憩の可否を案内文に明記した
  • □ 体調に不安がある人の申告方法を用意した
  • □ 終了後のアンケート項目を事前に決めている

チェックが付かない項目が複数ある場合は、日程を決める前にその項目から詰めることをおすすめします。

なお、イベントを単発で終わらせず、福利厚生の一環として継続的な運動機会につなげたい場合は、福利厚生の充実が定着率を左右する時代、中小企業のオフィスヨガ導入を考えるも参考になります。参加者の体験を高める設計の考え方は参加者体験を最大化するイベントヨガ設計術、屋外開催時の注意点は屋外イベントの許認可/雨天代替の実務で詳しく解説しています。

まずはチェックリストを使って現状を確認し、ステップ1の「目的の一文」を書き出したうえで、関係部署と日程候補のすり合わせを始めてください。

社員旅行の代替イベントに、出張ヨガ マインズのイベントヨガを活用する

体験型社内イベントを社内だけで運営しようとすると、担当者が直面するのが「誰が教えるのか」という問題です。社内にヨガ経験者がいても、参加者の体力差や体調に配慮しながら大人数をリードするのは簡単ではありません。動きの説明が伝わらなかったり、無理なポーズでけがをしたりすれば、イベントの印象そのものが悪くなってしまいます。

そこで選択肢になるのが、外部のインストラクターに会場まで来てもらう出張型のヨガです。出張ヨガ マインズのイベントヨガは、企業の会議室やホール、イベント会場などにインストラクターが出向き、社内イベントの目的や参加者に合わせたプログラムを実施するサービスです。社員旅行のように社員が移動するのではなく、講師が職場に来る形のため、日常の延長で非日常の体験をつくれる点が特徴です。

社員旅行の代替として活用する場合、相談時に次の情報を整理しておくと、企画がスムーズに進みます。

  • イベントの目的:交流促進、キックオフ、周年行事、研修の一部など
  • 参加者の構成:おおよその人数、年代、運動習慣の有無、デスクワーク中心かどうか
  • 会場の条件:床に座れるか、椅子のままか、屋内か屋外か
  • 前後のプログラム:懇親会、表彰、ワークショップなどとの組み合わせ
  • 服装の想定:着替えの有無、オフィスの服装のままで参加するかどうか

これらを共有することで、たとえばスーツのまま椅子に座ってできる内容を中心にするか、マットを使ってしっかり体を動かすかといった構成の方向性を、担当者とインストラクターの間で早い段階ですり合わせられます。

よくある失敗として、「せっかくだから本格的に」と運動量の多いプログラムを選び、運動習慣のない社員がついていけずに途中で見学に回ってしまうケースがあります。交流を目的とした社内イベントでは、全員が最後まで同じ体験を共有できることのほうが重要です。逆に、運動好きの社員が多い職場で軽すぎる内容にすると物足りなさが残ります。参加者構成を事前に伝えることが、こうしたミスマッチを防ぐ最も確実な方法です。

また、ヨガはほかのプログラムと組み合わせやすい点も、社員旅行の代替として使いやすい理由です。全社キックオフの冒頭で体と気持ちをほぐす、研修の午後の集中力が落ちる時間帯に取り入れる、懇親会の前に場を和ませるなど、既存の行事に差し込む形で導入できます。研修とヨガを組み合わせたチームビルディングの考え方は企業研修×ヨガ:チームビルディング設計、規模や目的ごとの実施例はイベントヨガの成功事例20選|規模別・目的別まとめで紹介しています。

法人としての利用の流れや検討時の確認事項は法人・団体の担当者様へのページにまとめています。社内での承認を得る前の段階でも、目的と参加者のイメージがあれば検討を進めることは可能です。

担当者の次のアクションとしては、前のセクションのチェックリストで整理した内容をもとに、お問い合わせから目的・人数・会場・希望時期を伝えてみてください。具体的な構成案を手元に置くことで、経営層や関係部署への説明資料も作りやすくなります。

まとめ:社員旅行の代わりに、続けられる体験型社内イベントを

社員旅行の実施率は、バブル期以降の20年間で88.6%から36.5%へと約5割減少しました。また、働く人の側から見ても、社員旅行の実施・補助やレクリエーション活動が「ある」と答える人は少数派です。社員が業務の外で同じ体験を共有する機会は、多くの職場で失われつつあります。

出典
観光庁「観光を取り巻く現状及び課題等について(令和3年11月25日)」(出典:産労総合研究所「社内イベント・社員旅行等に関する調査」)
労働政策研究・研修機構(JILPT)「調査シリーズNo.263「福利厚生に関する労働者調査」および「財形貯蓄制度に関する労働者調査」」

ただし、旅行が減った理由は「交流がいらなくなったから」ではなく、休日を使う、泊まりがけ、飲酒中心といった形式が、今の働き方や価値観に合わなくなったからです。だからこそ、就業時間内に、誰もが同じ立場で参加できる体験型社内イベントへの切り替えが現実的な選択肢になります。

INFOGRAPHICFIG.03
社員旅行から体験型社内イベントへ切り替える
BEFORE従来の社員旅行
  • 休日を使う
  • 泊まりがけ
  • 飲酒中心
AFTER体験型社内イベント
  • 就業時間内に実施
  • 誰もが同じ立場で参加
  • 移動や宿泊を伴わない

→ 交流は必要、形式を切り替える

ヨガは、運動経験や年齢による差が出にくく、会議室などの身近な場所でも実施でき、既存の行事にも組み込みやすいコンテンツです。一方で、目的の伝え方、任意参加の明示、体調への配慮、前後の交流設計、終了後の振り返りまで含めて企画しなければ、旅行と同じように敬遠されてしまう可能性もあります。単発で終わらせず、振り返りを次の企画や継続的な健康施策につなげることが、社内イベントを定着させる鍵です。

社内イベントを健康経営の取り組みの一つとして位置づけたい場合は、中小企業の健康経営優良法人はまだ0.59%——認定数が急増する今、オフィスヨガが果たせる役割とはもあわせてお読みください。イベントヨガの全体像を知りたい方は【完全版】イベントヨガとは?企画から当日運営まで徹底解説が参考になります。

担当者が今日からできることは三つです。過去の社内イベントの参加状況と課題を書き出すこと、代替イベントの目的を一文で決めること、そして既存の行事の中にヨガを差し込める枠がないかを確認することです。そのうえで、具体的な構成や進め方を相談したい場合は、出張ヨガ マインズへのお問い合わせから、目的と参加者のイメージをお伝えください。

よくあるご質問

運動が苦手な社員や体が硬い社員も参加できますか?
ヨガは呼吸に合わせてゆっくり体を動かすことが中心で、ポーズの深さは一人ひとりが自分の体に合わせて調整できます。運動が苦手な人や体が硬い人でも参加しやすい内容に構成できるため、事前に参加者の運動習慣の傾向をインストラクターに伝えておくと安心です。
広いホールがなく、会議室しかない場合でも実施できますか?
椅子に座ったままできる動きを中心にすれば、机を寄せた会議室でも実施できます。床にマットを敷いて行う場合は、一人ひとりが手足を伸ばせる間隔が必要になるため、会場の広さと参加人数をあわせて検討し、必要に応じて複数回に分ける方法も考えましょう。
参加者はどんな服装で参加すればよいですか?
マットを使う内容なら動きやすい服装への着替えをおすすめしますが、椅子を使った内容であればオフィスの服装のままでも参加できる構成にできます。案内文で着替えの要否をはっきり伝えると、参加の心理的ハードルが下がり、当日の混乱も防げます。
社員旅行を完全にやめずに、ヨガイベントと併用することはできますか?
可能です。旅行を隔年にして間の年に体験型社内イベントを行う、旅行の行程の中にヨガの時間を組み込むなど、併用の形はさまざまです。社員アンケートで旅行を続けたい層と負担に感じる層の両方の声を確認し、自社に合う組み合わせを検討するとよいでしょう。